2025年5月1日開始!ChatSenseがSlack連携で業務効率化を実現する新機能

Slack連携機能開始

開催日:5月1日

Slack連携機能開始
ChatSenseの新機能って何?
ChatSenseはSlackとの連携による追加学習(RAG)機能を提供し、Slackの会話データをAIの学習ソースとして活用します。
この新機能のメリットは何?
Slackの会話データを自動で更新し、常に最新の情報に基づいたAIの回答が得られ、業務の効率化が期待されます。

生成AIが「Slack」の会話データを活用する新機能

株式会社ナレッジセンスは、法人向けChatGPTサービス「ChatSense」に新たに追加学習(RAG)機能を実装し、チャットサービス「Slack」との連携を開始しました。この機能により、Slack上の会話データを活用して、より精度の高いAIによる回答が可能となります。2025年5月1日より、既存の顧客に対してこの機能が利用可能であり、業務の効率化が期待されています。

「ChatSense」は、ChatGPTを基にしたサービスで、企業の社内データを追加学習することで、特定の専門家AIを作成できる特長があります。今回の機能追加により、Slack上の会話データをAIの学習ソースとして活用することができ、常に最新の情報に基づいた回答が得られるようになります。

生成AIが「Slack」の会話データもとに回答する機能をリリース。ChatSenseの追加学習AI機能 画像 2

追加学習(RAG)機能の詳細

追加学習(RAG)機能は、ChatGPTが社内データに基づいて回答できる仕組みを提供します。RAGを活用することで、通常のGPTではカバーできない情報にも基づいて回答が可能となります。これにより、業務の効率化が図れるだけでなく、社内の知識を最大限に活用することができます。

これまでのRAGサービスにおいては、運用コストや精度の維持が課題とされてきましたが、ChatSenseではSlackとの連携により、これらの問題を解決しました。一度Slackのチャンネルを連携すれば、その後は自動的に最新の会話データに基づいてAIが更新されるため、手間をかけずに利用することができます。

生成AIが「Slack」の会話データもとに回答する機能をリリース。ChatSenseの追加学習AI機能 画像 3

Slackとの連携機能の特徴

  • 簡単な連携: Slack上の会話データを簡単にRAGの学習ソースとして利用可能です。
  • 自動更新: 一度連携すれば、以降は自動で最新の情報に更新されます。
  • 参照元の提示: AIが回答する際、必ず参照元を提示することができ、情報の正確性を確認することができます。

このように、ChatSenseの追加学習機能を利用することで、企業はより効率的に業務を進めることができるようになります。

法人向けChatGPTサービス「ChatSense」のメリット

ChatSenseは、セキュリティを強化した形でChatGPTを利用し、法人や自治体の業務効率を向上させるサービスです。以下にその特徴を示します。

  1. データ保護機能: チャット内容をAIの学習から守る機能があり、エンタープライズプランやスタンダードプラン、無料プランでも利用可能です。
  2. 独自機能の充実: プロンプトの社内共有機能やメンバーの一括管理機能など、法人契約向けの豊富な機能が揃っています。
  3. 初期費用無料: 導入のハードルを下げるため、初期費用が無料で、最低利用期間の縛りもありません。

これにより、企業は「使ってみないとわからない」という不安を持つことなく、気軽にサービスを導入することができます。

ナレッジセンスの取り組み

ナレッジセンスは、企業のデジタルトランスフォーメーション(DX)を加速させるために、生成AIを活用したサービスを提供しています。ChatSenseを通じて、企業の業務効率を向上させることを目指しており、今後も多様なサービスを展開していく方針です。

また、ナレッジセンスは、生成AIに関する複数のサービスを展開しており、グローバルなユーザーに向けて提供しています。これにより、企業の業務改善や生産性向上を図ることができます。

まとめ

以下に、今回のプレスリリースの内容をまとめました。

項目 詳細
サービス名 ChatSense
新機能 Slackとの連携による追加学習(RAG)機能
リリース日 2025年5月1日
特徴 簡単な連携、自動更新、参照元提示
法人向けサービスのメリット データ保護、独自機能、初期費用無料

このように、ナレッジセンスの新しい機能は、企業の業務効率化に貢献することが期待されます。ChatSenseを通じて、生成AIの利活用が進むことで、企業の生産性向上が図られるでしょう。

参考リンク: