2025年6月11日開催のInterop Tokyo 2025でトラフィック・シムが最新IoT・映像技術を展示
ベストカレンダー編集部
2025年6月9日 16:42
Interop Tokyo出展
開催期間:6月11日〜6月13日

Interop Tokyo 2025に出展する株式会社トラフィック・シム
株式会社トラフィック・シム(本社:愛知県名古屋市、代表取締役:福間 功史)は、2025年6月11日から13日までの3日間、幕張メッセで開催される「Interop Tokyo 2025」に出展することを発表しました。トラフィック・シムは、業界の皆様が抱える課題に応えるためのソリューションを提供することを目的としており、展示会では自社の技術を通じて、さまざまなソリューションを紹介する予定です。
この展示会は、業界関係者にとって重要なイベントであり、トラフィック・シムのブースでは、最新のテクノロジーを体験する機会が提供されます。ぜひ、ブースにお立ち寄りください。

展示会の見どころ
トラフィック・シムのブースでは、以下の3つの製品が展示されます。
- IoT電流モニタリング「Energy Gazer」
- クラウド/オンプレミス両対応マルチビューサービス「MediaHarbor」
- クラウド型映像素材収録サービス「RecShareCLOUD」
これらの製品は、現場での遠隔監視や運用の効率化、さらには電力コスト管理といった多様なニーズに応えるソリューションとして実機展示されます。

電流モニタリングシステム「Energy Gazer」の新機能
2024年にリリースされた電流モニタリングシステム「Energy Gazer」は、新機能を搭載し、接続可能なセンサラインナップを増強しました。これにより、今まで計測できなかった測定レンジにも対応し、電力コストの可視化を可能にする新機能「エナジーエクスプローラー」が追加されます。
さらに、AIエージェントであるMCP(Model Context Protocol)に対応した新しい電力モニタリングの機能も紹介されます。データセンタや省エネ、工場電力に興味がある方には特に注目の製品です。

マルチビューサービス「MediaHarbor」の機能強化
トラフィック・シムのマルチビューサービス「MediaHarbor」は、従来の画音監視やSCTE35解析に加え、新ライセンス「TS監視」を導入しました。これにより、TSレベルでの監視が可能になり、さらなる機能強化が図られています。
また、新ライセンス「JPEG XS入力」やAES67のユニキャスト受信、カスタム出力機能(UDP/RTP/SRT)に対応し、他のMediaHarborを入力ソースとして登録することが可能になります。これにより、親子構成を作成することができ、より柔軟なシステム構成が実現されます。

クラウド型映像素材収録サービス「RecShareCLOUD」の活用事例
映像素材クラウド収録サービス「RecShareCLOUD」は、全国の会場からの映像ストリームを集約し、収録や再生、切出しを行うことができる大規模なスポーツ大会の素材バンクとしても利用されています。このサービスは、クラウドを活用することで、利用人数に応じたシステム構成に柔軟に対応し、機材購入や資産・維持管理業務の効率化を実現しています。
多くの現場で運用されている「RecShareCLOUD」は、簡単に利用開始できるため、特にイベント運営において高い評価を得ています。

出展ブース情報
トラフィック・シムの出展ブースは、幕張メッセの展示ホール5、小間番号5Z27です。展示会では、トラフィック・シムのソリューションに直接触れる機会が提供されますので、ぜひお気軽にお立ち寄りください。
「Interop Tokyo 2025」の概要
「Interop Tokyo 2025」は、以下のような情報で開催されます。
項目 | 詳細 |
---|---|
会場 | 幕張メッセ |
会期 | 2025年6月11日(水)10:00~18:00 2025年6月12日(木)10:00~18:00 2025年6月13日(金)10:00~17:00 |
入場 | 無料(展示会および展示会場内セミナー) |
主催 | Interop Tokyo 実行委員会 |
今年もトラフィック・シムは「ShowNet」にも参加し、ファシリティやMedia over IPに関する最新情報を提供する予定です。詳細は公式サイトで確認できます。
今回の記事では、トラフィック・シムが出展する「Interop Tokyo 2025」についての情報をまとめました。展示会では新しい技術やソリューションが紹介されるため、多くの方にとって有意義な機会となるでしょう。トラフィック・シムの提供するソリューションを通じて、業界の課題解決に向けた取り組みが進むことが期待されます。