2025年6月19日発表 新入社員の6割超が今の会社で働き続けたい理由

新入社員意識調査2025の概要

2025年6月19日、ALL DIFFERENT株式会社は「新入社員意識調査2025」の結果を発表しました。この調査は、2025年に入社した新入社員3,933人を対象に、勤続意向に関するデータを収集したものです。調査期間は2025年3月25日から4月24日までであり、過去12年間で最も高い割合の新入社員が「今の会社で働き続けたい」と回答したことが明らかになりました。

調査結果は、企業が新入社員の定着を図るための貴重な情報を提供し、今後の人材戦略に影響を与えることが期待されます。

調査背景と目的

近年、日本の労働市場は人手不足が深刻化しています。帝国データバンクの調査によると、人材不足関連の倒産件数は2021年から増加傾向にあり、経営者の約半数が人手不足感を強く感じています。この状況を受けて、企業は外国人労働者や高齢者、障がい者の雇用を強化するなどの対策を講じていますが、同時に既存社員の離職を防ぎ、活躍を促す取り組みも重要です。

この調査では、新入社員が「この会社で長く働き続けたい」と考える理由や条件を探ることを目的としています。

調査結果の詳細

調査結果は以下の通りです。

1. 「今の会社で働き続けたい」と回答した割合は65.4％
   新入社員の65.4％が「できれば今の会社で働き続けたい」と回答しました。この割合は過去12年間で最も高い数字です。
2. 今後取り組みたい仕事の傾向
   勤続意向者は「チーム一丸で取り組む仕事」や「楽しく、やりがいのある仕事」を希望している一方、離職意向者は「給与が上がる仕事」や「自身のペースでやり切れる仕事」を求めています。
3. 働き続けたい条件
   新入社員が今の会社で働き続けたいと思う条件として、「職場の人間関係」が65.7％、「高い給与・賞与」が62.2％と、いずれも6割を超えました。
4. 会社の雰囲気・文化
   長く働きたいと思う会社の文化として、「互いに協力し合い、チームワークを重視する文化」が72.8％と最も高い割合を示しました。

今の会社で働き続けたい理由

調査によると、「今の会社で働き続けたい」と考える新入社員は、過去の調査と比較しても高い割合を示しています。特に、2019年度には「できれば今の会社で働き続けたい」と回答した新入社員が半数を下回ることもありましたが、2025年度には65.4％に達しています。このことは、企業が新入社員のエンゲージメントを高めるための施策が効果を上げていることを示唆しています。

勤続意向者と離職意向者の仕事観

新入社員が今後取り組みたい仕事に関して、勤続意向者は「楽しくてやりがいのある仕事」を最も重視しており、次いで「自身の成長につながる仕事」という回答が続きました。一方、離職意向者は「成果次第で給与が上がる仕事」や「自分のペースでやり切れる仕事」を重視する傾向が見られました。この結果は、企業が新入社員のモチベーションを維持するための施策を考える上で重要な指標となります。

新入社員が重視する働き続けたい条件

調査では、新入社員が今の会社で働き続けたいと考える条件についても分析が行われました。結果は以下の通りです。

特に「職場の人間関係が良い」という条件は、2020年度から6年連続でトップを維持しており、働き続けるためには良好な人間関係が不可欠であることが示されています。また、「高い給与・賞与をもらえる」という回答の割合は年々増加しており、物価高騰の影響も考慮する必要があります。

長く働きたい会社の文化と雰囲気

新入社員が長く働きたいと思う会社の文化として、「互いに協力し合い、チームワークを重視する文化」が最も高い割合を示しました。この結果は、チームワークや協力が新入社員にとって重要な要素であることを示しています。

企業は、新入社員が安心して働ける環境を整えるために、チームビルディングやコミュニケーションの機会を増やすことが求められます。良好な職場環境は、社員のモチベーションやエンゲージメントを高め、結果として企業の成長につながるでしょう。

まとめ

今回の調査結果から、2025年度の新入社員のうち65.4％が「今の会社で働き続けたい」と考えていることがわかりました。この割合は12年間で最大であり、企業の取り組みが効果を上げていることを示唆しています。また、職場の人間関係や高い給与・賞与が重視されていることも明らかになりました。

企業は新入社員のエンゲージメントを高めるために、良好な人間関係を築くための施策や、働きやすい環境の整備に力を入れる必要があります。新入社員が長く働きたいと感じる職場を作ることが、今後の人材戦略において重要な要素となるでしょう。

以上の結果を踏まえ、企業は新入社員の意識を理解し、適切な施策を講じることが求められます。これにより、新入社員の定着率を高め、企業の成長につなげることができるでしょう。