2024年開始 ミャンマーでHOMEドクターが在宅健康診断サービスを提供
ベストカレンダー編集部
2025年7月2日 10:34
ミャンマー在宅健康診断開始
開催日:1月1日

夜間休日往診サービスを展開するHOMEドクターがミャンマーでの新サービスを発表
株式会社HOMEドクター(東京都港区、代表取締役:佐々木琢矢)は、2024年よりミャンマーにおいて海外展開を行っており、第一生命ホールディングス株式会社(東京都千代田区、代表取締役社長:菊田徹也)のグループ会社であるDai-ichi Life Insurance Myanmar Ltd.(以下「第一生命ミャンマー」)と提携し、保険加入希望者向けの在宅健康診断サービスを提供開始することを発表しました。この新サービスは、保険加入希望者が自宅で質の高い健康診断を受けられることを目的としています。
本提携により、第一生命ミャンマーの保険加入希望者は、HOME DOCTOR Myanmarが提供する在宅健康診断サービスを通じて、自宅にいながら診断を受けることが可能になります。これにより、医療機関への通院に伴う時間的、地理的、身体的な負担を軽減し、保険加入プロセスをよりスムーズかつ効率的に進めることが期待されています。
事業提携の背景と目的
ミャンマーでは、医療機関へのアクセスが困難な地域が多く、保険加入希望者にとって健康診断のために病院やクリニックへ通院することが大きな障壁となっています。このため、健康診断を受けられずに保険加入が遅れたり、最悪の場合、保険加入自体を断念するケースも少なくありません。
このような課題を解決するために、HOME DOCTOR Myanmarと第一生命ミャンマーは提携を結びました。日本国内で医療専門家による信頼性の高い在宅健康診断サービスを広く展開しているHOME DOCTORが、ミャンマーにおいてもそのノウハウを活かすことが期待されています。
サービスの概要
HOME DOCTOR Myanmarが提供する在宅健康診断は、すべて資格を持つ医師と看護師が訪問して実施します。このサービスにより、高齢者、障がい者、遠隔地在住者など、医療機関への通院が困難な方々が、自宅で快適かつ安全に必要な健康診断を受けることができます。
具体的なサービス内容は以下の通りです:
- 訪問診断:資格を持つ医師が自宅を訪問し、必要な健康診断を実施する。
- 診断結果の提供:診断後、迅速に結果を報告し、必要に応じて治療や次のステップを提案する。
- 健康管理のサポート:診断結果に基づいた健康管理のアドバイスを行う。
期待される効果と価値
本サービスの導入により、保険加入希望者にとっての利便性が飛躍的に向上し、保険加入までのリードタイムが短縮されることが期待されています。また、第一生命ミャンマーにおける保険加入者数の増加も見込まれています。
さらに、HOME DOCTOR Myanmarのネットワークと現地医療機関との連携を通じて、ミャンマー国内の幅広い地域で質の高い医療サービスの提供が可能となります。これにより、地域医療の充実にも寄与することが期待されます。
事業提携先概要
提携先であるDai-ichi Life Insurance Myanmar Ltd.の概要は以下の通りです:
項目 | 詳細 |
---|---|
本社 | 20th Floor, Sule Square Office Tower, No.221, Sule Pagoda Road, Kyauktada Township, Yangon, Myanmar |
CEO | Zarchi Tin |
URL | https://www.dai-ichi-life.com.mm/ |
この提携により、両社はそれぞれの強みを活かし、ミャンマーにおける医療サービスの質を向上させることを目指しています。
株式会社HOMEドクターの概要
株式会社HOMEドクターは、夜間休日往診支援サービスを2022年より展開しており、一般患者様向けだけでなく地域の医療機関とも連携し、医療関係者の負担を軽減し、地域医療への貢献を目指しています。
会社概要は以下の通りです:
項目 | 詳細 |
---|---|
本社 | 東京都港区芝2-18-2エラスムス芝公園ビル3F |
代表取締役 | 佐々木 琢矢 |
URL | https://homedr.co.jp/ |
HOME DOCTOR Myanmarの本社は、ミャンマーのヤンゴンに位置し、現地の医療ニーズに応じたサービスを提供しています。
まとめ
株式会社HOMEドクターが第一生命ミャンマーと提携し、在宅健康診断サービスを提供開始することは、ミャンマーにおける医療サービスの質を向上させる重要な一歩となります。これにより、保険加入希望者は自宅で快適に健康診断を受けられるようになり、医療機関への通院に伴う様々な負担が軽減されることが期待されています。
今後の展開に注目が集まる中、両社は地域医療の発展に寄与し、より多くの人々に質の高い医療サービスを提供していくことを目指しています。