7月15日発表「Developer eXperience AWARD 2025」開発者体験ランキング上位30社
ベストカレンダー編集部
2025年7月15日 21:42
開発者体験ランキング発表
開催日:7月15日
開発者体験が良い企業ランキング「Developer eXperience AWARD 2025」発表
一般社団法人 日本CTO協会は、2025年7月15日、ソフトウェア開発者をはじめとする技術者にとって、各社が提供する「開発者体験」に関する魅力的な発信を調査し、その結果を基にした「開発者体験ブランド力」のランキング上位30社を発表しました。この調査は2022年から行われており、企業のエンジニア採用力強化や開発者体験の向上を促進することを目的としています。
今回の調査には901名の技術者が参加し、各企業の開発者体験についての印象や認知度を評価しました。調査結果は「Developer eXperience AWARD 2025」として発表され、企業文化の透明性やオープンネスの重要性が広く認知されることを目指しています。
調査の目的と方法
この調査は、技術者が感じる企業の開発者体験に関する認知度や印象を把握するために実施されました。具体的には、以下のような目的があります。
- 開発者体験発信採用広報活動の指標を作成すること
- 実際のソフトウェア開発者からのフィードバックを基にした評価を行うこと
- 企業文化の透明性やオープンネスの重要性を広めること
調査は2025年2月10日から2月28日の期間に、エンジニア転職サービスの登録会員を対象にWebフォームを通じて実施されました。回答者は、開発者体験が良さそうだと感じた企業名やその接点、各接点に関する印象など、合計13問に回答しました。
「Developer eXperience AWARD 2025」ランキング上位30社
2025年のランキング上位30社は以下の通りです。
| 順位 | 企業名 |
|---|---|
| 1位 | |
| 2位 | 株式会社メルカリ |
| 3位 | LINEヤフー株式会社 |
| 4位 | 株式会社サイバーエージェント |
| 5位 | 株式会社LayerX |
| 6位 | 日本マイクロソフト株式会社 |
| 7位 | さくらインターネット株式会社 |
| 8位 | サイボウズ株式会社 |
| 9位 | クラスメソッド株式会社 |
| 10位 | 株式会社ディー・エヌ・エー |
| 11位 | Amazon Japan |
| 12位 | フリー株式会社 |
| 13位 | ファインディ株式会社 |
| 13位 | 株式会社SmartHR |
| 15位 | 株式会社ゆめみ |
| 16位 | Amazon Web Services Japan |
| 16位 | Sansan株式会社 |
| 18位 | 株式会社リクルート |
| 19位 | Apple, Inc. |
| 19位 | 株式会社NTTデータ |
| 21位 | 株式会社タイミー |
| 22位 | 合同会社DMM.com |
| 23位 | ソニー株式会社 |
| 23位 | 株式会社マネーフォワード |
| 25位 | 株式会社ZOZO |
| 26位 | 富士通株式会社 |
| 26位 | 株式会社MIXI |
| 26位 | 株式会社ログラス |
| 29位 | Ubie株式会社 |
| 29位 | 株式会社はてな |
これらの企業は、開発者体験が良いと感じられる要素を多く持っていると評価されました。
新規調査項目の結果
2025年度の調査では、上位企業30社に対する新たな調査項目も実施されました。具体的には、回答者が「開発者体験が良さそうだと感じたコンテンツ」や「認知している発信チャネル」について調査しました。
上位企業の発信情報の中で「開発者体験が良さそうだと感じたコンテンツ」としては、以下の項目が挙げられました。
- 開発戦略(開発生産性、開発プロセス、技術的負債)
- 技術戦略(技術選定、アーキテクチャ、研究開発)
- プロダクト戦略(ドメイン、プロダクトマネジメント、ロードマップ)
- オフィス環境(ディスプレイ、PC、オフィスチェア、オフィス機能)
- 開発ツール(IDE、GitHub、Copilot、Wiki、生成AIツール)
- プロジェクト事例
これらの項目は、開発者体験を向上させるための重要な要素とされており、上位企業はこれらに関する情報発信を行っています。
また、発信チャネルについては、エンジニアからの発信が特に重要視されており、「所属エンジニアのテックブログ/Qiita等での技術情報の発信」が高く評価されました。さらに、経営者からの発信では「事業責任者/経営者のインタビュー記事」が最も認知されている結果となりました。
日本CTO協会の活動と今後の展望
一般社団法人 日本CTO協会は、2019年に設立され、日本を世界最高水準の技術力国家にすることを目指しています。主な活動には、コミュニティ運営、エンジニア育成、DX企業の基準作成、調査・レポートの発行、グローバル進出支援などがあります。
今後も、日本CTO協会は「テクノロジーによる自己変革を、日本社会のあたりまえに」という理念のもと、技術者の成長を促進し、社会に貢献する活動を続けていく方針です。
調査結果に関する詳細は、日本CTO協会の法人会員に限定して配布されるレポートにて確認できます。法人会員への入会を検討することで、より深い情報を得ることができます。
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 調査期間 | 2025年2月10日〜2月28日 |
| 有効回答数 | 901件 |
| 発表日 | 2025年7月15日 |
| ランキング上位30社 | Google、メルカリ、LINEヤフー、サイバーエージェント、LayerX等 |
| 新規調査項目 | 開発者体験が良さそうだと感じたコンテンツ、認知している発信チャネル |
本調査を通じて、企業の開発者体験の向上や技術者の職場環境の改善に向けた取り組みが進むことが期待されます。日本CTO協会は、今後もこうした活動を通じて、技術者がより良い環境で働けるような社会の実現に向けて貢献していく考えです。
参考リンク: