2025年7月30日始動 千葉大学のサステナ人材育成プロジェクトとは

サステナ人材育成開始

開催日:7月30日

サステナ人材育成開始
このプロジェクトって何を目指してるの?
千葉大学とブレーンセンターが連携し、学生と企業の接点を作って持続可能な社会を支える次世代のサステナビリティ人材を育成することを目指しています。
学生は具体的にどんなことを学べるの?
企業の統合報告書を活用した企業研究や講演、Webメディアでの企業インタビュー参加などを通じて、環境課題の理解やサステナビリティ経営の分析力、発信力を実践的に学べます。

千葉大学と株式会社ブレーンセンターが連携し、サステナビリティ人材育成プロジェクトを始動

国立大学法人千葉大学と株式会社ブレーンセンターは、2025年7月に「サステナビリティ」をテーマとした連携プロジェクトを始動しました。このプロジェクトは、学生と企業との接点を創出・強化し、持続可能な社会の実現に向けて、環境問題や社会課題の解決に取り組む次世代サステナビリティ人材を育成することを目指しています。

プロジェクトの名称は「サステナ×キャリア共育プロジェクト ~Think Sustainability, Think Your Career~」です。このプロジェクトでは、学生が企業の現場や課題に触れ、ビジネス社会とキャリア形成への理解を深めることを目的としています。

千葉大学と株式会社ブレーンセンターが連携し、サステナビリティ人材育成プロジェクトを始動 画像 2

プロジェクトの背景と目的

近年、企業活動において環境・社会課題への対応がますます重要視されています。大学教育においても「サステナビリティ」を軸とした学びの機会が求められる中、千葉大学では20年以上にわたり、学生主体の環境マネジメントシステム運用を実施してきました。2024年度には全学副専攻プログラム「環境サステナビリティ実践学」を新設し、必修科目として「企業における環境サステナビリティ」を開講するなど、この分野の教育を一層充実させています。

さらに、2025年度には一般財団法人三菱みらい育成財団が主催する「21世紀型教養教育プログラム」の助成対象として、「予測不可能な時代の環境課題解決人材育成プログラム」が採択されました。この取り組みにより、社会で活躍できる実践型の「環境課題解決人材」の育成・輩出を目指し、その教育ノウハウの国内外への展開を進めています。

株式会社ブレーンセンターの役割

株式会社ブレーンセンターは、ディスクロージャー領域をはじめとする企業コミュニケーション支援に50年以上の経験を有し、サステナビリティ分野においても25年以上の実績を持っています。これまでに培ってきたノウハウやネットワークを活かして、学生と企業をつなぐ活動を支援します。

本プロジェクトでは、多様な企画を通じて、学生が企業とともに学び、考え、発信する機会を提供します。具体的な取り組み内容としては、以下のようなものがあります。

  • 学びの提供: 企業におけるサステナビリティに関する講演を実施し、学生が社会や企業を見る視野を広げます。
  • 機会の提供: 統合報告書レビュー企画を通じて、企業研究を行い、学生が企業へフィードバックを行います。
  • 社会との接点提供: Webメディア「Perspectives」において、社会課題に取り組む企業へのインタビューに学生が参加します。
  • キャリア視点の提供: 統合報告書を活用した企業研究講座を通じて、企業のサステナビリティ経営を分析・評価する力を育成します。
  • 実践ノウハウの提供: 「千葉大学サステナビリティレポート」を作成する際に、ブレーンセンターが専門家としてのアドバイスを提供します。

プロジェクトの経緯と成果

本プロジェクトは、2024年度よりプレ実施期間として一部の企画を試行的に展開してまいりました。その結果、学生と企業双方において十分な効果が確認できたことから、今回正式にプロジェクトとして発展的に実施する運びとなりました。

プレ実施期間での主な成果は以下の通りです。

日時 取り組み内容 参加者数
2024年10月 企業におけるサステナビリティの重要性に関する講演 約600名
2024年10月~ 学生4名がWebメディア「Perspectives」の企業インタビューに参加
2024年12月 オンラインセミナー形式で企業研究講座を2回開催
2025年6月 学生に統合報告書の読み解き方を教えるレクチャーを実施

これらの取り組みを通じて、学生は企業のサステナビリティ経営に関する理解を深め、実践的な知識とスキルを習得することが期待されています。

本プロジェクトは、学生と企業のリアルな接点を創出し、次世代のサステナビリティ人材を育成するための重要なステップとなるでしょう。今後もこの取り組みが持続可能な社会に向けた大きな力となることが期待されています。