2025年8月2日開始、宿泊施設向けSMS自動チェックイン案内機能搭載

宿泊施設向けセルフ・無人チェックインシステムの新機能

株式会社デバイスエージェンシーは、宿泊施設向けのセルフチェックインシステム「AdvaNceD IoTスマートチェックインシリーズ」において、SMSによる事前チェックイン案内の自動送信機能を新たに開発し、2025年8月2日に搭載しました。この機能は、楽天トラベルや一休.com、Airbnbなど、メールアドレス未取得のOTA予約にも対応しています。

「AdvaNceD IoTスマートチェックインシリーズ」は、宿泊施設の無人運用や省人化を支援するために設計されたスマートチェックインシステムです。このシステムでは、KIOSK端末がスマートロックやカードロックと連携し、シリンダー錠の鍵も無人で受け渡すことが可能です。チェックイン受付から本人確認、鍵の受け渡しまでを非対面・自動で行うことができ、宿泊者は事前にスマートフォンから宿泊情報を入力することができます。

新機能による利便性の向上

新たに実装されたSMS自動送信機能により、メールアドレスの取得が難しい宿泊者に対しても、スマートフォンにSMSで事前チェックイン案内を自動的に送信することができるようになりました。これにより、OTAの種類を問わず、宿泊者は事前に情報を入力し、KIOSK端末を利用してスムーズにチェックインを行うことができます。

特に、楽天トラベルや一休.comなどの国内OTA、またはAirbnbやTrip.comといった海外OTA経由での予約においても、宿泊者のスマートフォンに事前チェックイン案内（URL付きメッセージ）が送信されることで、スマートフォンだけでチェックインを完結する「フロントレスチェックイン（スマホチェックイン）」が実現可能となります。

背景と課題：OTA予約の壁

現在、多くのOTAでは予約時に宿泊施設に実際のメールアドレスが提供されない仕様となっており、そのためPMS（宿泊管理システム）やサイトコントローラー（チャネルマネージャー）を用いた自動メッセージ配信が技術的に困難な状況が続いています。このため、宿泊施設は事前チェックインの案内を自動送信することができずにいました。

一部のチャネルマネージャーでは、専用APIを通じて自動メッセージ送信やメールアドレスの取得に対応していますが、これは特定のOTAに限られ、施設のシステム構成によっても対応可否が異なるのが現状です。

新機能の概要：PMSやサイトコントローラーに依存しないSMS連携

新たに追加されたSMS自動送信機能では、OTA予約情報に含まれる電話番号を活用し、メールアドレスを取得できない予約者にも自動的に事前チェックイン案内をSMSで送信します。これにより、使用しているPMSやチャネルマネージャーの種類に関係なく、主要なOTA経由の宿泊者に確実に案内を届けることが可能です。

SMSの配信タイミングは施設の運用に合わせて柔軟に設定でき、管理画面から個別にオン・オフを切り替えられるほか、以下の4つのタイミングから選択できます：

• 予約情報取得直後
• 宿泊日の7日前（宿泊者情報が未入力の場合）
• 宿泊日の3日前（未入力の場合）
• 宿泊日の1日前（未入力の場合）

導入メリット：チェックイン自動化と現場のさらなる省人化

この新機能の追加により、「AdvaNceD IoTスマートチェックイン」シリーズは、チェックイン業務のさらなる省人化・無人化を支援します。元々この製品は、フロントでスタッフが対応しなくても、チェックインと鍵の受け渡しを自動化できるセルフチェックインシステムとして、全国のホテルや旅館、簡易宿所に導入が進んでいます。

今回のSMS機能の追加により、これまで対応が難しかった「メールアドレスを取得できないOTA予約」にも案内メッセージの自動送信が可能となり、人手をかけることなく、ほぼすべての予約に事前チェックインを適用できる体制が整います。

このような宿泊施設に最適

「AdvaNceD IoTスマートチェックイン」シリーズは、以下のような宿泊施設に最適です：

• スマートチェックイン・スマホチェックイン・非対面チェックインを導入したい宿泊施設
• フロントの省人化・無人化を実現したいホテルや簡易宿所
• 予約の多くをOTA経由で受けており、チェックイン案内が手間になっている施設
• OTAの種類に関係なく、統一したチェックイン運用を目指している施設

今後も株式会社デバイスエージェンシーは、宿泊業界における運用効率の向上とゲスト体験の最適化に貢献すべく、IoTやクラウド技術を活用した実用的なスマートチェックインソリューションの開発・提供を続けてまいります。

まとめ

以上の内容を通じて、宿泊施設向けセルフ・無人チェックインシステムが提供する新たな利便性と効率性について理解が深まることが期待されます。