9/25開始:VponがツーリズムEXPOでAI×観光施策を披露

VponツーリズムEXPO出展

開催期間:9月25日〜9月26日

VponツーリズムEXPO出展
Vponって何を出展するの?
Vponは独自のAIとビッグデータ解析を活用し、インバウンド向けデジタルマーケティング事例、DMP構築支援やスマホ広告プラットフォームなど実務に直結するソリューションをデモで紹介します。
一般でも行ける?セミナーにはどう参加するの?
Vponのブースは業界日(9/25・9/26)の出展で一般入場不可です。セミナーは9/25 16:45〜に会場とオンラインのハイブリッド開催、無料ですが事前登録が必要です。

VponがツーリズムEXPOジャパン2025に出展、トラベルソリューション展での参加が決定

データとデジタルの力で日本の魅力を世界へ発信するVpon JAPAN株式会社(以下、Vpon)は、2025年9月25日(木)から28日(日)にAichi Sky Expo(愛知県国際展示場)で開催される「ツーリズムEXPOジャパン2025愛知・中部北陸」に出展することを2025年9月24日付のリリースで発表しました。

同イベントは「旅の未来を創造する」総合観光イベントとして、観光業界のみならず多様な業界関係者が集結し、地域活性化や訪日観光の振興を目指す大型展示会です。Vponはトラベルソリューション展に出展し、ブース番号はTS-021(ホールD)となっています。

Vpon、年に一度の世界最大級の旅の祭典「ツーリズムEXPOジャパン2025愛知・中部北陸」【トラベルソリューション展】内に出展! 画像 2

開催概要とVponの出展日程

ツーリズムEXPOジャパン2025は期間中の展示およびイベントを通じて海外・国内の観光振興を図る場です。会場は中部国際空港直結のAichi Sky Expoで、アクセス面でも利便性が高く設計されています。

展示の業界日は9月25日(木)・26日(金)各日10:00〜18:00で、Vponは9月25日・26日の2日間のみ出展

  • 開催期間(全体):2025年9月25日(木)〜9月28日(日)
  • Vpon出展日:2025年9月25日(木)・26日(金)10:00〜18:00(業界日)
  • 会場:Aichi Sky Expo(愛知県常滑市セントレア5-10-1)
  • 出展ブース:ホールD トラベルソリューション展 小間番号 TS-021
  • ツーリズムEXPOジャパン公式URL: https://www.t-expo.jp/
  • Vpon出展紹介ページ: https://www2.t-expo.jp/exhibitors/view/ja/48054/BtoC
Vpon、年に一度の世界最大級の旅の祭典「ツーリズムEXPOジャパン2025愛知・中部北陸」【トラベルソリューション展】内に出展! 画像 3

ブースでの主な見どころと提供ソリューション

Vponのブースでは、独自AI技術とデータ解析を活用したインバウンド向けデジタルマーケティングの事例紹介や、自治体・民間企業と連携した取り組みの紹介が行われる予定です。出展に際しては、訪日旅行者の動向把握やターゲティング精度向上を支えるソリューションが中心になります。

具体的には、スマートフォン広告配信プラットフォームやDMP構築支援、地域プロモーションのためのデータ駆動型施策など、実務に直結するサービスが紹介されます。これらは、インバウンド回復の中で地方部の集客強化や地域間格差の是正に資することを目指しています。

Vpon、年に一度の世界最大級の旅の祭典「ツーリズムEXPOジャパン2025愛知・中部北陸」【トラベルソリューション展】内に出展! 画像 4

ブースで見られるコンテンツの例

展示では以下のような項目が想定されています。来場者はデモや担当者との対話を通じ、導入効果や活用方法を具体的に確認できます。

AI×データ解析による観光行動分析
訪日客の動線や嗜好をビッグデータで可視化し、地域プロモーションに応用する手法を提示します。
スマートフォン広告プラットフォーム
ターゲティング精度の高い配信による誘客施策と効果測定の方法を紹介します。
DMP構築・データ連携支援
自治体や観光事業者向けのデータ基盤構築と運用支援について説明します。

同時開催:観光マーケティングセミナー「自治体における海外展開施策の限界と『デジタル』による打開策とは」

ツーリズムEXPOジャパン期間中、Vponは特別企画としてインバウンドの最新トレンドと地域間格差の解決をテーマにしたセミナーを9月25日(木)に開催します。セミナーでは「地域を世界に売り出すためのデジタル活用」を中心に議論が行われます。

背景として、2025年8月には単月で300万人の来訪があり、累計で2,838万人(前年比118%)を記録しました。2025年内に4,000万人突破の見通しが出る一方、政府目標である「訪日外国人6,000万人・消費額15兆円」の達成に向けた局面にあります。しかし大都市への旅行者集中や地方での外国人比率の低さなど、地域間格差は依然として大きな課題です。

セミナーの実施概要と登壇者

本セミナーは出版・観光DX・デジタルマーケティング・メガテックの4社連携を軸に、情報発信プラットフォーム「RURUBU & ALL WAY JAPAN」を活用した海外プロモーションの最新トレンドを紹介します。地域の実情に沿った実践的な示唆を提供することを目的としています。

開催日時は9月25日(木)16:45〜18:00、会場参加とオンライン参加の両方に対応するハイブリッド開催です。会場はAichi Sky ExpoのセミナールームM2で、参加費は無料ですが事前登録制となります。主催は株式会社JTBパブリッシングです。

  1. 開催日時:2025年9月25日(木)16:45-18:00
  2. 開催方法:会場(セミナールームM2)またはオンライン
  3. 参加費:無料(事前登録制)
  4. 主催:株式会社JTBパブリッシング

登壇者は下記のとおり構成されています。役割分担により現場の知見と実践的な施策提案が期待されます。

  • ご挨拶:千田 博之(株式会社JTBパブリッシング)
  • モデレーター:藤枝 雅一(株式会社JTBパブリッシング)
  • 登壇者:中島 雅一(JTBパブリッシング 交流プロデュース部)、川口 政樹(株式会社デイアライブ)、福田 晋 / ヤン ヒョンド(アリババ株式会社)、鮎澤 貴(Vpon JAPAN株式会社)

Vponの事業概要と今回の出展が示す意義

VponはアジアをリードするクロスボーダーDX企業で、独自のAI技術とデータを活用したビッグデータ解析を強みに、国境を越えたビジネス成長を支援しています。日本法人は「日本の魅力で世界を元気に!」をミッションに、インバウンド促進や海外展開を支援するデジタルマーケティングソリューションを提供しており、現在200以上の自治体・民間企業と連携しています。

今回のツーリズムEXPOジャパン出展は、Vponが自治体や観光事業者と連携して地域の発信力を高めるための具体的な施策を披露する場となります。データとデジタルの組み合わせによって、訪日客の分散や地域間格差の改善に寄与する取り組みが示される見込みです。

会社概要(プレスリリースに基づく)

以下はプレスリリースに記載されたVpon JAPAN株式会社の基本情報です。企業の連携先や事業内容を把握する上で参照できます。

項目 内容
社名 Vpon JAPAN株式会社
本社所在地 東京都渋谷区千駄ケ谷3丁目15-7 AMBRE6F
代表取締役社長 篠原 好孝
事業内容 独自AI技術によるビッグデータ解析事業、スマートフォン広告プラットフォーム事業、インバウンド・アウトバウンドマーケティング支援事業、DMP構築事業、クールジャパンDXサミット運営事務局、内閣府 クールジャパン官民連携プラットフォーム(CJPF)事務局
設立 2014年6月
Webサイト https://www.vpon.com/jp/

本稿ではプレスリリースに基づき、出展の詳細、セミナーの趣旨と運営情報、ならびにVponの事業内容を整理しました。最後に本記事で扱った主な情報を表形式でまとめます。

項目 内容
プレスリリース発表日時 2025年9月24日 11:05
イベント名 ツーリズムEXPOジャパン2025愛知・中部北陸
開催期間(会期) 2025年9月25日(木)〜9月28日(日)
Vpon出展日 2025年9月25日(木)・26日(金)10:00〜18:00(業界日)
会場 Aichi Sky Expo(愛知県常滑市セントレア5-10-1)
ブース ホールD トラベルソリューション展 小間番号 TS-021
特別企画セミナー名 「自治体における海外展開施策の限界と『デジタル』による打開策とは」
セミナー日時 2025年9月25日(木)16:45-18:00
セミナー会場 Aichi Sky Expo セミナールーム M2(会場/オンライン併用)
参加費 無料(事前登録制)
主催 株式会社JTBパブリッシング
公式URL https://www.t-expo.jp/(ツーリズムEXPOジャパン公式)
Vpon出展紹介ページ https://www2.t-expo.jp/exhibitors/view/ja/48054/BtoC

以上がプレスリリースに基づく出展およびセミナーの要点整理です。展示内容やセミナーで提示される施策は、自治体や観光事業者が抱える地域間格差の課題に対するデジタルを活用した具体的な解決策を提示することが期待されます。