11月1日募集開始：会員制BAR「コルクボックス」が麻布・青山に誕生

30代以上のキャリア層をつなぐ新たな“私的サロン”としての設計

ワインミー株式会社が共同プロデュースする会員制バー「コルクボックス」は、2025年11月1日より第一次会員募集（上限100名）を開始します。月額8,800円というサブスク型の料金設定で、30代以上の同等のキャリアを歩む社会人を対象としたコミュニティ形成を目的に据えています。

本プロジェクトは、アフターコロナでのオンライン化が進む社会において、対面での人間関係や人脈形成の機会が相対的に減少した現状を受け、所属企業や業界を超えた信頼できる交流の場を提供することをねらいとしています。入会には運営による審査があり、会員同士が安心して交流できる環境の維持を重視しています。

• 対象年齢・属性：30代以上のビジネスパーソン（運営による審査あり）
• 料金モデル：月額8,800円（税別表記ではなく税込）、別途入会金あり（詳細は会員種別の項参照）
• プライバシーと特別感：全店舗の住所は非公開、看板を設置せず会員と同伴者だけがアクセスできる形態

店舗ごとの趣向と会員に提供される具体的サービス

「コルクボックス」は複数拠点で異なる供給軸を持ち、会員はシーンや好みに応じて拠点を使い分けられます。現在明らかになっている店舗構成は麻布十番店（ワイン）、青山店（ウイスキー）、および来春開業予定の日本橋エリアに出店予定の3号店（日本酒）です。

店舗は会員制の特性を活かして落ち着いた滞在性を重視しつつ、堅苦しくない体験や学びの要素も取り入れます。住所非公開・看板なしという形式により、会員にとっての特別なステータスを演出します。

会員特典の詳細

会員には複数の特典が用意されています。全店舗を利用可能とすることで、用途に応じた使い分けが可能です。会員は自身を除き最大3名までゲストを同伴できます（詳細は公式HPで案内）。

日常的な利用をサポートする特典として、各店舗にて毎日1時間限定の無料ドリンク提供が設けられます。ただし同日に複数店舗を利用した場合、特典の適用は1店舗に限られます。

フリーフロー（1時間）

各店舗が設定するドリンクを毎日1時間限定で無料提供（同日複数店舗利用時は1店舗のみ適用）

ゲスト同伴

会員は最大3名までゲストを同伴可能（会員本人を除く）

利用店舗

既存店および将来開業する新店舗を含め全店利用可

• 明朗会計：追加注文の酒や料理は透明性の高い料金体系を採用。
• パーソナルな提案：専門知識を持ったスタッフが予算や嗜好に合わせて提案。
• 体験型イベント：ワイン・ウイスキー等を学びながら楽しむイベント、テイスティングゲームなど五感を使ったプログラムを開催。

運営・プロデュース体制と募集概要、メディアパートナー制度

「コルクボックス」はワインミー株式会社のプロジェクトで、共同プロデュースは富田逸斗（トミタ ハヤト）と菅野明子（カンノ メイコ）が担当します。運営側は入会審査を実施し、一定水準のキャリアや感性を備えた会員で構成されるコミュニティを目指します。

メディアパートナーやインフルエンサー向けの協業プログラムも用意されており、該当媒体経由での新規入会が成立した場合、入会金の20%を協賛金として進呈します。掲載条件や詳細は個別相談で対応する旨が明記されています。

運営者のプロフィール（概要）

富田逸斗（トミタ ハヤト）：ワインミー株式会社取締役。高校時代から飲食に従事し、静岡県沼津の飲食店で週7日勤務。卒業後は南青山のミシュラン三ツ星店「レフェルベソンス」で研鑽を積み、2024年5月に清澄白河で「Lol.」を開業。オーナーソムリエとして知られる人物です。

菅野明子（カンノ メイコ）：ワインミー株式会社代表取締役。2000年より米シリコンバレーに留学、渡米中に陶芸に魅了され2006年帰国。以後、山口県萩市、東京都奥多摩、栃木県益子町などで8年間研鑽。2016年に築窯・独立し、2020年にはSHE meguro & Sushi Loungeを開業。2024年に富田とともにワインミー株式会社を設立しています。

募集期間・料金・問い合わせ先／要点まとめ

募集は2025年11月1日から2025年12月31日までの期間で、第一次募集は上限100名です。個人会員の入会金は77,000円（税込）、月額費は8,800円（税込）となっています。法人会員については別途問い合わせが必要です。

報道・媒体問い合わせや協業に関する連絡先は以下の通りです。広報窓口として担当者名と連絡先が提示されています。

以上が発表されたプレスリリースの全容です。会員制という枠組みと月額制という価格設定を組み合わせ、30代以上のキャリアを持つ社会人同士が安心して交流できる場を提供すること、麻布・青山を中心に異なる酒種の店舗体験を整備すること、そしてメディアパートナーへの協業インセンティブを設ける点が主なポイントとして整理できます。