SINCAで学習習慣が定着、未学習層16.0pt減と成果可視化

SINCA導入後に見えた学習習慣の変化と数値的な実態

調査結果の主要指標

株式会社メンバーズは、社員約3,000人を対象に実施した「自律的な学びの習慣に関する実態調査」の結果を公表しました。プレスリリースは2025年11月26日 11時38分付で発表されており、本調査はSINCA導入前後の学習行動の変化を比較したものです。

主な数値としては、学習を実施していない層が16.0pt減少し、月1回以上学習する人が9.3pt増加した点が示されています。調査回答数は2,554名で、調査期間は2025年8月です（前回調査は2024年5月）。

学習方法の変化と満足度

学習方法では、SINCAで新たに開始した社内環境の活用が約4割を占め、自習に依存する状態から脱却している点が明記されています。学習環境に対する満足度は前回調査比で15.8ptの大幅増加となりました。

学習頻度とマーケットバリュー（1人当たりの売上単価）には相関があり、学習頻度が高いほどマーケットバリューが向上する傾向が確認されています。つまり、継続的な学びが個人の市場価値向上につながる構図が示されています。

• 社内プラットフォーム活用：Members Learning（社内動画共有）などの環境活用が約40％。
• 自習依存の脱却：前回調査で多数であった個人学習中心の構造が変化。
• 満足度向上：学習環境への満足度が15.8pt増。

SINCA90プロジェクトの狙いと具体的なプログラム構成

SINCA90プロジェクトの目的とスケジュール

SINCA90プロジェクトは、2024年10月から開始し、2027年3月末までに社員の9割以上をDX人材へ転換することを目的とした全社横断型の取り組みです。プロジェクトは内製による研修・制度・プログラム「SINCA」を核に展開されています。

このプロジェクトは、中期事業戦略の転換（2024年5月開始）に基づき、企業のDX現場支援を強化する方針と連動して進められています。内製でのスキル育成を通じ、取引先企業へ伴走してビジネス成果に貢献するDX人材の育成を目指します。

提供されるコースと学習設計

SINCAが提供する学習コンテンツとコースは、専門領域ごとにレベルとカリキュラムが設定されています。代表的な領域としてはビジネス変革、AI、UX、プロジェクトマネジメント、プロダクト・システム開発、データ活用、マーケティング、脱炭素DXなどが挙げられます。

学習終了時には独自の認定制度により認定が付与され、評価制度へも反映される仕組みが導入されています。学習進捗や受講実績はMembers Learning上で管理可能であり、新たなコースやコンテンツは順次追加・公開されています。

1. コース例：PMO、テクニカルディレクター、マーケティングDX、UI／UX、エンジニアリング等
2. 学習プラットフォーム：Members Learningにイベント・セミナー・研修・社内勉強会を集約
3. 認定と評価：修了時の認定を評価制度へ反映

現場の声と経営陣の見解

社員の体験談と実務での活用

調査では社員の具体的な学習体験が紹介されています。例えば、20代のデータアナリストはビジネス変革コースを受講し、「講義によるインプットと課題によるアウトプットのサイクルで効率よく学習できた」と述べています。学んだ内容はお客さま企業の業務理解につながり、業務にすぐに活かせる点が強調されています。

別の20代グローススペシャリストはPMOやビジネスモデリングの講座を受講し、学びを業務効率化プロジェクトで実践していると報告。また、若手のロールモデルを目指してSINCAアンバサダーとして社内浸透活動にも参画している旨が記されています。

• 学習のインプット→アウトプットサイクルが定着している
• 学んだスキルが外部顧客への提案・実務改善に直結している
• SINCAアンバサダー等の社内活動を通じて浸透が進む

執行役員 塚本洋 本部長のコメント

株式会社メンバーズ 専務執行役員 事業戦略本部 本部長 塚本 洋は、SINCA90プロジェクト開始後の学習習慣の変化を歓迎するコメントを発表しています。塚本は、社員の自発的で継続的な学びが個人の「キャリア実現」と取引先企業の成果創出、さらには社会課題の解決に結び付く点を指摘しています。

塚本はまた、学習頻度の向上とマーケットバリューの上昇の相関を重視し、プロフェッショナルなDX人材の育成をさらに加速させる方針を示しています。コメントでは、社内学習文化の定着を重く受け止め、今後も取り組みを推進する意図が述べられています。

調査の背景、実施概要とメンバーズの事業概要

調査実施の背景と方法

本調査は、DXを推進する人材不足が深刻化する中で、SINCA導入の効果を可視化する目的で実施されました。参考として、独立行政法人情報処理推進機構（IPA）が示すデータでは、85.1％の企業が人材の量の確保について「不足している」と回答しており（DX動向2025、p50）、外部環境として人材不足が背景にあります。

調査方法はアンケート調査で、調査期間は2025年8月、回答数は2,554名、対象は株式会社メンバーズの社員（役員・管理職含む）です。前回調査は2024年5月に実施され、比較により変化を測定しています。なお、一人当たりの売上単価も同時期で比較して分析が行われています。

メンバーズの事業概要と沿革、外部リンク

メンバーズは、デジタル人材の伴走による企業へのDX現場支援事業を展開しています。事業領域はAI、サービスデザイン・UX、プロジェクトマネジメント、プロダクト・システム開発、データ活用、マーケティング、SaaS活用、脱炭素DXなど多岐にわたります。

会社情報の主要点は以下のとおりです。設立は1995年、2025年6月に設立30周年を迎え、東証プライム上場（証券コード2130）です。代表取締役社長は髙野 明彦、資本金は1,059百万円（2025年9月末時点）、本社所在地は東京都中央区晴海1丁目8番10号 晴海アイランドトリトンスクエアオフィスタワーX 37階（受付35階）です。

参考リンク

プレスリリース（メンバーズ）

SINCA研修 解説（メンバーズBLOG・2025年7月9日）

SINCA宣言（メンバーズBLOG・2025年9月30日）

公式サイト

SNS：Facebook（https://www.facebook.com/Memberscorp）、X（旧Twitter、https://x.com/Members_corp）、LinkedIn（https://www.linkedin.com/company/members-co–ltd/）

本稿では、メンバーズが内製で進めるSINCAとSINCA90プロジェクトによって、社員の学習習慣と学習環境への満足度が具体的な数値で改善していること、学習頻度とマーケットバリューの相関が確認されたこと、そして社内プラットフォームや認定制度等の制度設計が学習の浸透に寄与していることを整理しました。調査結果とプロジェクトの設計要素を総合すると、社内での学びを軸にした人材育成が、取引先企業への伴走型DX支援の強化と結び付く構図が示されています。